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GPIリーダーシップ

清水 美香 Shimizu, Mika

略歴

米国East-West Center (東西センター）にて政策研究に従事、上智大学国際教養学部講師兼務。アメリカン大学にて国際政策修士号、大阪大学にて国際公共政策・博士号取得。その間、米国アーバン・インスティテュート、在米日本大使館、野村総合研究所アメリカ にて、研究職に従事。安倍フェローシップ受賞（2009）。専門は、国際公共政策・行政、危機管理、政策研究。

出版物

中嶋 圭介 NAKASHIMA, Keisuke

略歴

兵庫県豊岡市（旧・城崎郡日高町）生まれ、米国ワシントンDC在住。神戸市外国語大学英米学科卒、マックスウェル行政大学院（シラキュース大学）国際関係学修士。2002年、CSIS戦略国際問題研究所・世界高齢化研究部に研修生として入所。2003年より同研究助手、2004年より同研究員、2009年 1月より同部長補佐兼主任研究員（現職）。専門は、世界的高齢化が財政、経済、労働や資本市場、国際関係などに与える影響分析と政策提言。主に東アジア地域を担当。共著にChina’s Long March to Retirement Reform: The Graying of the Middle Kingdom Revisited （CSIS/Prudential, 2009, 英・中国語）、”Meeting Japan’s Aging Challenge” （2008）、The Aging of Korea: Demographics and Retirement Policy in the Land of the Morning Calm （CSIS/MetLife, 2007, 英・韓国語） など。本業の傍ら、日米の公共政策の研究者・実務家のネットワークを主宰。政策海外ネットワーク（PRANJ）代表、グローバル政策イニシアティブ（GPI）共同ディレクター、ヤングライオンズ副代表を兼務。

野呂 尚子 NORO, Naoko

略歴

科学技術振興機構 社会技術研究開発センター アソシエイト・フェロー。ニューヨーク市立大学ハンター・カレッジ政治学部卒。ジョージ・ワシントン大学国際関係大学院卒業後、米戦略国際問題研究所（CSIS）日本部インターン・スカラー、日本国際フォーラム研究員補を経て、2007年12月より現職。専門は安全保障・危機管理。

五十嵐 千恵 IGARASHI, Chie

略歴

GPI事務局代表。マンスフィールド財団。

吉田 貴之 YOSHIDA, Takayuki

略歴

Web制作事務所「no web no life」代表。

著作物等

角南 篤 SUNAMI, Atsushi

略歴

政策研究大学院大学准教授、科学技術政策プログラムディレクター、政治学博士（2001年、コロンビア大学）。文部科学省科学技術政策研究所客員研究官（独）、科学技術振興機構研究開発戦略センター・シニアフェロー、中国・北京大学現代日本講座担当教授、科学技術・学術審議会、国際委員会委員、本田財団評議委員などを兼任。専門は、科学・産業技術政策論、公共政策論、国家（地域）イノベーション・システムの比較研究（主に中国）、アジアの科学技術政策、「Evolutionaryアプローチ」を用いた科学技術分野における政策形成過程の分析、「科学技術と社会」（レギュラトリーサイエンスの制度設計）。主な著作に『オープンイノベーション時代の中国』（NTT出版、2007年予定）。

田中 秀明 TANAKA, Hideaki

略歴

明治大学公共政策大学院ガバナンス研究科兼担教授。東京都出身。1985年東京工業大学大学院修了（工学修士）後、旧大蔵省に入省。1991年ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス修了（Msc in Social Policy）。財務省、旧厚生省、外務省、内閣官房、オーストラリア国立大学（客員研究員）等を経て、2007年より政策研究大学院大学客員教授および一橋大学経済研究所准教授。専門は、公共政策・マネジメント、予算会計制度、社会保障政策。現在、政府部門のガバナンスや高等教育財政についても研究。

古川 勝久 FURUKAWA, Katsuhisa

略歴

科学技術振興機構社会技術研究開発センター主任研究員。1966年シンガポール生まれ。1990年慶應義塾大学経済学部卒業。日本鋼管株式会社勤務後、 1993年より平成維新の会事務局スタッフとして勤務。1998年、米国ハーバード大学ケネディ政治行政大学院（国際関係論・安全保障政策）にて修士号取得、1998－99年、米国アメリカンエンタープライズ研究所アジア研究部勤務。1999年読売論壇新人賞優秀賞受賞。2000年より米国外交問題評議会アジア安全保障部研究員、2001年よりモントレー国際問題研究所研究員を経て2004年から現職。

渡部 恒雄 WATANABE, Tsuneo

略歴

東京財団上席研究員・政策研究事業ディレクター（外交・安全保障担当）。東北大学歯学部卒業後、歯科医師となる。社会科学への情熱を捨てきれず米国留学、ニューヨークのニュースクール・フォー・ソーシャルリサーチで政治学修士取得。1995年にCSIS（戦略国際問題研究所）入所。客員研究員、研究員、主任研究員を経て、2003年3月から上級研究員として、日本の政党政治と外交政策、アジアの安全保障、日米関係全般についての分析・研究に携わる。 2005年に帰国し、三井物産戦略研究所主任研究員等を経て現職。現在、CSIS非常勤研究員、沖縄平和協力センター上席研究員を兼任。1997年11 月、「シビルミリタリー関係の向上で空気支配を防げ」で読売論壇新人賞佳作入選。主著として「米軍再編後の米国の戦略」（『米軍再編と日米安全保障協力』所収。福村出版、2008）、『今のアメリカがわかる本』（三笠書房、2007）、『同時多発テロの日本への挑戦：ワシントン戦略シンクタンクからの警告』（財界21、2002）など。

著作物等

小林 隼人 KOBAYASHI, Hayato

略歴

英国在住。University College London Bartlett Faculty of Built Environment博士課程に在籍しながら、米国ワシントンDCのシンクタンク、The Millennium Project のスタッフとして研究を続ける。ジョージタウン大学公共政策大学院修士。2005年春から2008年夏まで3年間、世界銀行環境局にて戦略的環境アセスメント（Strategic Environmental Assessment）を担当。

辻 清人 Tsuji, Kiyohito

略歴

東京都生まれ。京都大学、米コロンビア大院卒。株式会社リクルート、アジア・ソサエティー経済人会議日本代表を得て、現在、国際戦略問題研究所 （CSIS） 日本部研究員。

紅谷 昇平 BENIYA, Shohei

略歴

人と防災未来センター主任研究員。京都大学工学部卒業、京都大学大学院工学研究科修士課程修了。神戸大学大学院自然科学研究科博士課程修了。工学博士。 1997年より株式会社三和総合研究所（現・三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社）にて、都市計画や防災計画等のコンサルティング業務に携わる。2007年より人と防災未来センターにて、公的機関や民間企業の災害対応や災害後の地域復興に関する調査研究を行う。

小池 政就 KOIKE, Masanari

略歴

日本大学非常勤講師、東京大学大学院工学系研究科博士候補。上智大学経済学部卒。ジョンズ・ホプキンス高等国際問題研究大学院修了。国際関係学修士。丸紅（株）勤務の後、米国国際通商法律事務所、英国独立系シンクタンクでの研究を経て、国会で政策スタッフとして活動。専攻は国際関係、エネルギー安全保障。共著に『FTAが創る日本とアジアの未来』（オープンナレッジ、2005年）。ヤングライオンズ共同幹事。

長沼 亜紀 NAGANUMA, Aki

略歴

ジャーナリスト、国際ソロプチミストアメリカ日本語翻訳者。北海道出身。筑波大学国際関係学類卒。米ジョージ・ワシントン大学大学院国際関係修士課程修了。北海道新聞社記者、フォーリン・アフェアーズ・ジャパン編集担当、東京・中日新聞社アメリカ総局現地スタッフを経て現職。フリーランスライターとして、Janetなどにアメリカ政治・社会について執筆中。

野村 唯彦 NOMURA,Tadahiko

略歴

地理統計スペシャリスト。パスコ株式会社。地理情報の政策形成活用。GIS技術教育。

磯部 龍太郎 ISOBE, Ryutaro

略歴

米国ハワイ在住。ハワイパシフィック大学国際関係学部に在籍中。国際平和活動と発展途上国の教育改革に関心を持つ。

鈴木 崇弘 SUZUKI, Takahiro

略歴

城西国際大学大学院人文科学研究科国際アドミニストレーション専攻客員教授。宇都宮市生まれ。東京大学法学部卒。マラヤ大学、イースト・ウエスト・センター奨学生として同センターおよびハワイ大学大学院等に留学（政治学・未来学専攻修士号取得）。総合研究開発機構、日本国際フォーラム、笹川平和財団、日本財団勤務、東京財団研究事業部長、（社）アジアフォーラム・ジャパン上席研究員、大阪大学特任教授・フロンティア研究機構副機構長、自由民主党党改革実行本部シンクタンク準備室長、有限責任中間法人「シンクタンク2005・日本」理事・事務局長などを経て現職。91年―93年まで アーバン・インスティテュート（米国）アジャンクト・フェロー。現在中央大学大学院公共政策研究科客員教授や法政大学大学院兼任講師、朝日新聞WEBRONZAのレギュラー論者等も務める。 主な著書・訳書に『できる総理大臣のつくり方』『日本に「民主主義」を起業する…自伝的シンクタンク論』、『世界のシンク・タンク』『政策形成と日本型シンクタンク』『政策形成の創出』“A Japanese Think Tank”（ともに共編著）、『政策科学の新展開』『ハンドブック 市民の道具箱』（分担執筆）、『日本再生のトータルプラン』（分担執筆）、『政策形成』（分担執筆、小池洋次氏編集）、『シチズン・リテラシー・・・社会をよりよくするために私たちにできること』（編著）、『できる総理大臣のつくり方』（共編著）、『アメリカに学ぶ市民が政治を動かす方法』（監訳および共訳）など。専門および関心分野は、民主主義の起業、政策インフラの構築、新たなる社会を創出していける人材の育成さらに教育や統治における新システムの構築。

著作物等

  • 「政治や行政だけに頼らない復興支援「東日本に勇気と希望を」プロジェクトという試み」　『現代ビジネス』2011年8月10日
  • 「第9章 政策人材を育てる政策と学界」『政策形成（BASIC公共政策学 第10巻）』に収録（小池洋次氏編集） ミネルヴァ書房 2010年9月
  • 「あえて危機が叫ばれる中で『希望の国の日本へ』」WEBRONZA 2010年9月17日
  • 「イシューとしてのグローバル・エイジングと日本（グローバル・イシューレポートNo.3）」株式会社電通パブリックリレーションズ 2010年9月
  • 「菅さん、小泉純一郎とケネディーに学び、そしてゴルビーたれ！」WEBRONZA 2010年9月7日
  • 「民主党代表選の『候補者評価表』―メイキング・オブ・総理大臣の観点から」WEBRONZA 2010年9月1日
  • 「民主党政権の混乱は必然だった」朝日新聞（GLOBE面） 2010年8月16日号
  • 「新議員会館は本当にゼイタク？」WEBRONZA 2010年8月12日
  • 「世論調査は本当に害悪か？」WEBRONZA 2010年7月23日
  • 「遂に55年体制の最終ステージ――これから起きること」WEBRONZA 2010年7月12日
  • 「参院選、若者の声は政治に届くのか」WEBRONZA 2010年6月28日
  • 「菅さん、ゴルバチョフになってください！」WEBRONZA 2010年6月24日
  • 「対談 政策決定とシンクタンクの役割」G-sec Newsletter No.19 2010年4月1日

上野 真城子 UENO, Makiko

略歴

関西学院大学総合政策学部・大学院総合政策研究科教授、工学博士。1986-2003年アーバン・インスティテュート・リサーチ・アソシエート、2003 年から大阪大学大学院国際公共政策研究科教授、Adjunct Professor, The Union Institute & University, Graduate College、大阪大学工学部特任教授等を経て現職。日本NPO学会理事、日本NPOセンター評議員、WJWN代表、米国市民。住宅都市政策、デモクラシー、NPO、政策分析・評価論、コミュニティー等のアクション・リサーチを目指してきた。主な著作に「NPO と政府」上野・山内訳（ミネルバ書房、2007年）など。

唐沢 敬 KARASAWA, Kei

略歴

立命館大学名誉教授、東京国際大学国際教育プログラム顧問、経済学博士。立命館大学国際関係学部教授（1988-2001）、東京国際大学国際関係学部教授（2001-2006）を歴任。この間、立命館大学研究部長・同国際地域研究所長、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）客員教授・客員研究員（1994-95）、また、高知大学・早稲田大学その他で非常勤講師、カザフスタン大統領府付置行政学院（大学院）客員教授等を併任。専門は、現代世界経済論、資源環境経済論、アジア太平洋地域研究。著書に、『転成期の世界経済』（文眞堂）、『アジア経済危機と 発展の構図』（朝日新聞社刊）、『資源環境と経済学』（中央経済社刊）等。

小池 洋次 KOIKE, Hirotsugu

略歴

関西学院大学総合政策学部教授。和歌山県新宮市生まれ。横浜国立大学経済学部卒業。日本経済新聞社に入り、経済部に配属。大蔵省、日本銀行、農林水産省、郵政省などを担当。日経ビジネス編集、シンガポール支局長、編集委員、ワシントン支局長、国際部長、編集局次長、論説委員、日経ヨーロッパ社長、論説副委員長などを経て、2009年4月より現職。日本公共政策学会理事。世界経済フォーラム・メディアフェロー。ケンブリッジ大クレアホール・アソシエート。 2000年4月から2期6年間、総合研究開発機構（NIRA）理事。著書は『政策形成の日米比較』（中央公論新社）、『アジア太平洋新論』（日本経済新聞社、以下同じ）、『世界の知性が語る「二十一世紀」への構想』（編著）、Basic公共政策学シリーズ第10巻『政策形成』（ミネルヴァ書房、編著）など。

吉田 健太郎 YOSHIDA, Kentaro

略歴

立正大学経営学部准教授（福井県立大学地域経済研究所客員研究員、GPIフェロー）。筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程修了。横浜国立大学大学院環境情報学府博士後期課程単位取得満期退学。ジェトロ・アジア経済研究所研究員、CSIS戦略国際問題研究所・客員研究員、敬和学園大学人文学部講師を経て、現職（専門は「中小企業論」「地域開発論」）。主な著作は、TheFlowchart Approach to Industrial Cluster Policy (Palgrave Macmillan, 2008)（共著）。「地域商業活性化における社会的企業の役割に関する考察」『日本地域政策研究』第5号論説、日本地域政策学会、2010年等。

古賀 慶 KOGA, Kei

略歴

The Fletcher School of Law and Diplomacy, Tufts University博士課程。日本国際フォーラム研究員、放送大学非常勤講師、Pacific Forum CSIS客員研究員（Vasey Fellow）, S. Rajaratnam School of International Studies(RSIS), Nanyang Technological University(南洋理工大学) 客員研究員（RSIS-MacArthur Visiting Associate Fellow)等を歴任。米国Lewis & Clark College卒業、The Elliott School of International Affairs, The George Washington Universityにて修士号取得。

著作物等

池上 雅子 Ikegami, Masako

略歴

東京都生まれ。ストックホルム大学政治学部教授、同大学アジア太平洋研究所（CPAS）所長（2001-2008）。国際基督教大学教養学部卒業後、東京大学大学院人文社会系研究科で社会学博士号取得、更にスウェーデンの名門ウプサラ大学平和紛争研究所で学術博士号（Ph.D.）取得。ストックホルム大学日本学部助教授、CPAS所長兼教授等を経て現職。明治学院大学国際学部および関西学院大学総合政策学部客員教授。2005年ハワイの東西センターPOSCO Fellow。研究領域は、軍縮軍備管理、核不拡散問題、アジア地域安全保障問題（中国戦略、北朝鮮核問題、台湾海峡危機など）と信頼醸成構築、紛争予防・紛争解決、防衛技術研究開発の国際化と技術移転、日米同盟と日本の防衛政策の変遷の分析、ミサイル防衛と核抑止戦略の変遷、など学際的で多岐にわたり、論文執筆の傍ら、欧州・アジア各地の国際会議・研究機関に度々招聘され多数の発表報告。 英国王立国際戦略研究所 （International Institutefor Strategic Studies （IISS） 会員、パグウォッシュ会議（Pugwash Conferences on Science & World Affairs; バートランド・ラッセル卿とアルバート・アインシュタインにより1957年に創設された核廃絶を目指す科学者会議、1995年ノーベル平和賞受賞）会員、スウェーデン・パグウォッシュ・グループ委員（議長は1991-97年に対イラク国連大量破壊兵器廃棄特別委員会 UNSCOM委員長を務めた Ambassador Rolf Ekéus）。（詳細な履歴書）

ストックホルム大学・公式プロフィール

http://www.statsvet.su.se/homepages/masako_ikegami.html

主要論文・出版

単著

  • Ikegami-Andersson, Masako(1992) ‘The Military-Industrial Complex: The Cases of Sweden and Japan’ Dartmouth Publishing: Aldershot/Brookfield USA/HongKong/Singapore/Sydney, 143 pages.
  • Ikegami-Andersson, Masako (1998) Military Technology and US-Japan Security Relations:A Study of Three Cases of Military R&D Collaboration, 1983-1998, Department of Peace and Conflict Research, Report No. 51, Uppsala University, 203 pages
  • 池上雅子 (1996)『新しい安全保障』東京大学大学院人文社会系研究科博士論文

共著

  • Ikegami, Masako (2009) ‘China’s Grand Strategy of ‘Peaceful Rise’: A Prelude to a New Cold War?’, Hsin-huang Michael Hsiao & Cheng-yi Lin (eds) The Rise of Chin: Beijing’s Strategies and Implications for the Asia-Pacific, London: Routledge, pp. 21-54
    http://www.routledge.com/books/details/9780415468824/
  • Ikegami, Masako (2008) ‘The European Union’s Progressive Foreign Policy and Role in Preventing Cross-strait Conflict’, Steve Tsang (ed.) Taiwan and the International Community, London: Peter Lang Ltd, pp. 133-152
  • Ikegami, Masako (2007) ‘The Risk of Cross-Strait Conflict and the Role of the European Union in Conflict Prevention’, Bo Huldt & Masako Ikegami, et. al. (eds) Strategic Yearbook 2007: China Rising – Reaction, Assessment and Strategic Consequence –, Swedish National Defence College & Finnish National Defence University, pp. 255-282.
  • Ikegami-Andersson, Masako (1998) ‘Japan’, in R. Pal Singh (ed.) Arms Procurement Decision Making, Vol. 1: China, India, Israel, Japan, South Korea, and Thailand. Stockholm International Peace Research Institute (SIPRI), Oxford: Oxford University Press, pp. 131-176.
  • Ikegami-Andersson, Masako (1993) ‘Japan: a Latent but Large Supplier of Dual-use Technology’, in Herbert Wulf (ed.) Arms Industry Limited, Stockholm International Peace Research Institute (SIPRI), Oxford: Oxford University Press, pp. 320-344.
  • 池上雅子「解説」萩原遼『金正日 隠された戦争』文春文庫、2006年 pp. 329-335（抜刷りPDF版）
  • 池上雅子「制御と誘導：もうひとつの北朝鮮政策」杉田米行編『どうする北朝鮮関係：環太平洋の視点から』リベルタ書房、2004年 pp. 200-29
  • 池上雅子「グローバル化時代の平和と安全：近代安全保障概念を超えて」武川・山田他共編『現代社会学における歴史と批判』、東信堂、2003年 pp.3-12

雑誌論文、論説

  • Ikegami, Masako (2009) ‘Searching for a Common Ground of Docdo/Takeshima Island Issue: Learning from the Alanda model’, The Journal of East Asian Affairs, Vol. 23 (September 2009), Institute for National Security Strategy, Seoul
    http://www.inss.re.kr/app/board/view.act?metaCode=en_m_pub&boardId=e40e0b367566ae12d911dd89&pkey=2
  • Ikegami, Masako (2008) ‘Time for Conflict Prevention Across the Taiwan Strait’, China Brief, Volume 8, Issue 7 (March 28, 2008), the Jamestown Foundation
    http://www.jamestown.org/single/?no_cache=1&tx_ttnews[tt_news]=4822
  • Ikegami, Masako (2007) ‘NATO and Japan: Strengthening Asian stability’, NATO Review, Partnerships: Old and New (summer 2007)
    http://www.nato.int/docu/review/2007/issue2/english/art4.html
  • Ikegami, Masako (2006) ‘Asia in Global Security – An Epicentre of New Instability–’, High-level Event for SIPRI’s 40th Anniversary, Stockholm International Peace Research Institute (SIPRI)
    http://anniversary.sipri.org/HLE/masako.html
  • 池上雅子「 北朝鮮・モンゴル・ミャンマーに見る中国が展開する擬似「満州国」政策」『中央公論』2010年4月号、pp. 162-173（抜刷りPDF版）
  • 池上雅子「さらなる核軍縮リードを：冷戦終結20周年、改めて問われる日本の役割」毎日新聞2009年9月17日11面（PDF版記事）
  • 池上雅子「 北朝鮮・モンゴルに見る中国の擬似「満州国」政策」GPI Brief, June 2009, Number 10, Special Edition, pp. 8-10
  • 池上雅子「原爆投下60周年：人道主義の原点に返って」『VIEWS』2005年秋号掲載記事」
  • 池上雅子「 制御と誘導：もうひとつの北朝鮮政策 」『政策空間』 Vol.3 2003.6, pp.10-11
    http://www.policyspace.com/2003/06/post_139.php
  • 「ストックホルム大学池上雅子教授に聞く　 領土問題　 オーランド諸島紛争にヒント」北海道新聞2006年10月20（PDF版記事）

磯部 龍太郎 ISOBE, Ryutaro

略歴

米国ハワイ在住。ハワイパシフィック大学国際関係学部に在籍中。国際平和活動と発展途上国の教育改革に関心を持つ。

鈴木 崇弘 SUZUKI, Takahiro

略歴

城西国際大学大学院人文科学研究科国際アドミニストレーション専攻客員教授。宇都宮市生まれ。東京大学法学部卒。マラヤ大学、イースト・ウエスト・センター奨学生として同センターおよびハワイ大学大学院等に留学（政治学・未来学専攻修士号取得）。総合研究開発機構、日本国際フォーラム、笹川平和財団、日本財団勤務、東京財団研究事業部長、（社）アジアフォーラム・ジャパン上席研究員、大阪大学特任教授・フロンティア研究機構副機構長、自由民主党党改革実行本部シンクタンク準備室長、有限責任中間法人「シンクタンク2005・日本」理事・事務局長などを経て現職。91年―93年まで アーバン・インスティテュート（米国）アジャンクト・フェロー。現在中央大学大学院公共政策研究科客員教授や法政大学大学院兼任講師、朝日新聞WEBRONZAのレギュラー論者等も務める。 主な著書・訳書に『できる総理大臣のつくり方』『日本に「民主主義」を起業する…自伝的シンクタンク論』、『世界のシンク・タンク』『政策形成と日本型シンクタンク』『政策形成の創出』“A Japanese Think Tank”（ともに共編著）、『政策科学の新展開』『ハンドブック 市民の道具箱』（分担執筆）、『日本再生のトータルプラン』（分担執筆）、『政策形成』（分担執筆、小池洋次氏編集）、『シチズン・リテラシー・・・社会をよりよくするために私たちにできること』（編著）、『できる総理大臣のつくり方』（共編著）、『アメリカに学ぶ市民が政治を動かす方法』（監訳および共訳）など。専門および関心分野は、民主主義の起業、政策インフラの構築、新たなる社会を創出していける人材の育成さらに教育や統治における新システムの構築。

著作物等

  • 「政治や行政だけに頼らない復興支援「東日本に勇気と希望を」プロジェクトという試み」　『現代ビジネス』2011年8月10日
  • 「第9章 政策人材を育てる政策と学界」『政策形成（BASIC公共政策学 第10巻）』に収録（小池洋次氏編集） ミネルヴァ書房 2010年9月
  • 「あえて危機が叫ばれる中で『希望の国の日本へ』」WEBRONZA 2010年9月17日
  • 「イシューとしてのグローバル・エイジングと日本（グローバル・イシューレポートNo.3）」株式会社電通パブリックリレーションズ 2010年9月
  • 「菅さん、小泉純一郎とケネディーに学び、そしてゴルビーたれ！」WEBRONZA 2010年9月7日
  • 「民主党代表選の『候補者評価表』―メイキング・オブ・総理大臣の観点から」WEBRONZA 2010年9月1日
  • 「民主党政権の混乱は必然だった」朝日新聞（GLOBE面） 2010年8月16日号
  • 「新議員会館は本当にゼイタク？」WEBRONZA 2010年8月12日
  • 「世論調査は本当に害悪か？」WEBRONZA 2010年7月23日
  • 「遂に55年体制の最終ステージ――これから起きること」WEBRONZA 2010年7月12日
  • 「参院選、若者の声は政治に届くのか」WEBRONZA 2010年6月28日
  • 「菅さん、ゴルバチョフになってください！」WEBRONZA 2010年6月24日
  • 「対談 政策決定とシンクタンクの役割」G-sec Newsletter No.19 2010年4月1日

上野 真城子 UENO, Makiko

略歴

関西学院大学総合政策学部・大学院総合政策研究科教授、工学博士。1986-2003年アーバン・インスティテュート・リサーチ・アソシエート、2003 年から大阪大学大学院国際公共政策研究科教授、Adjunct Professor, The Union Institute & University, Graduate College、大阪大学工学部特任教授等を経て現職。日本NPO学会理事、日本NPOセンター評議員、WJWN代表、米国市民。住宅都市政策、デモクラシー、NPO、政策分析・評価論、コミュニティー等のアクション・リサーチを目指してきた。主な著作に「NPO と政府」上野・山内訳（ミネルバ書房、2007年）など。

唐沢 敬 KARASAWA, Kei

略歴

立命館大学名誉教授、東京国際大学国際教育プログラム顧問、経済学博士。立命館大学国際関係学部教授（1988-2001）、東京国際大学国際関係学部教授（2001-2006）を歴任。この間、立命館大学研究部長・同国際地域研究所長、ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院（SAIS）客員教授・客員研究員（1994-95）、また、高知大学・早稲田大学その他で非常勤講師、カザフスタン大統領府付置行政学院（大学院）客員教授等を併任。専門は、現代世界経済論、資源環境経済論、アジア太平洋地域研究。著書に、『転成期の世界経済』（文眞堂）、『アジア経済危機と 発展の構図』（朝日新聞社刊）、『資源環境と経済学』（中央経済社刊）等。

小池 洋次 KOIKE, Hirotsugu

略歴

関西学院大学総合政策学部教授。和歌山県新宮市生まれ。横浜国立大学経済学部卒業。日本経済新聞社に入り、経済部に配属。大蔵省、日本銀行、農林水産省、郵政省などを担当。日経ビジネス編集、シンガポール支局長、編集委員、ワシントン支局長、国際部長、編集局次長、論説委員、日経ヨーロッパ社長、論説副委員長などを経て、2009年4月より現職。日本公共政策学会理事。世界経済フォーラム・メディアフェロー。ケンブリッジ大クレアホール・アソシエート。 2000年4月から2期6年間、総合研究開発機構（NIRA）理事。著書は『政策形成の日米比較』（中央公論新社）、『アジア太平洋新論』（日本経済新聞社、以下同じ）、『世界の知性が語る「二十一世紀」への構想』（編著）、Basic公共政策学シリーズ第10巻『政策形成』（ミネルヴァ書房、編著）など。

吉田 健太郎 YOSHIDA, Kentaro

略歴

立正大学経営学部准教授（福井県立大学地域経済研究所客員研究員、GPIフェロー）。筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程修了。横浜国立大学大学院環境情報学府博士後期課程単位取得満期退学。ジェトロ・アジア経済研究所研究員、CSIS戦略国際問題研究所・客員研究員、敬和学園大学人文学部講師を経て、現職（専門は「中小企業論」「地域開発論」）。主な著作は、TheFlowchart Approach to Industrial Cluster Policy (Palgrave Macmillan, 2008)（共著）。「地域商業活性化における社会的企業の役割に関する考察」『日本地域政策研究』第5号論説、日本地域政策学会、2010年等。

古賀 慶 KOGA, Kei

略歴

The Fletcher School of Law and Diplomacy, Tufts University博士課程。日本国際フォーラム研究員、放送大学非常勤講師、Pacific Forum CSIS客員研究員（Vasey Fellow）, S. Rajaratnam School of International Studies(RSIS), Nanyang Technological University(南洋理工大学) 客員研究員（RSIS-MacArthur Visiting Associate Fellow)等を歴任。米国Lewis & Clark College卒業、The Elliott School of International Affairs, The George Washington Universityにて修士号取得。

著作物等

池上 雅子 Ikegami, Masako

略歴

東京都生まれ。ストックホルム大学政治学部教授、同大学アジア太平洋研究所（CPAS）所長（2001-2008）。国際基督教大学教養学部卒業後、東京大学大学院人文社会系研究科で社会学博士号取得、更にスウェーデンの名門ウプサラ大学平和紛争研究所で学術博士号（Ph.D.）取得。ストックホルム大学日本学部助教授、CPAS所長兼教授等を経て現職。明治学院大学国際学部および関西学院大学総合政策学部客員教授。2005年ハワイの東西センターPOSCO Fellow。研究領域は、軍縮軍備管理、核不拡散問題、アジア地域安全保障問題（中国戦略、北朝鮮核問題、台湾海峡危機など）と信頼醸成構築、紛争予防・紛争解決、防衛技術研究開発の国際化と技術移転、日米同盟と日本の防衛政策の変遷の分析、ミサイル防衛と核抑止戦略の変遷、など学際的で多岐にわたり、論文執筆の傍ら、欧州・アジア各地の国際会議・研究機関に度々招聘され多数の発表報告。 英国王立国際戦略研究所 （International Institutefor Strategic Studies （IISS） 会員、パグウォッシュ会議（Pugwash Conferences on Science & World Affairs; バートランド・ラッセル卿とアルバート・アインシュタインにより1957年に創設された核廃絶を目指す科学者会議、1995年ノーベル平和賞受賞）会員、スウェーデン・パグウォッシュ・グループ委員（議長は1991-97年に対イラク国連大量破壊兵器廃棄特別委員会 UNSCOM委員長を務めた Ambassador Rolf Ekéus）。（詳細な履歴書）

ストックホルム大学・公式プロフィール

http://www.statsvet.su.se/homepages/masako_ikegami.html

主要論文・出版

単著

  • Ikegami-Andersson, Masako(1992) ‘The Military-Industrial Complex: The Cases of Sweden and Japan’ Dartmouth Publishing: Aldershot/Brookfield USA/HongKong/Singapore/Sydney, 143 pages.
  • Ikegami-Andersson, Masako (1998) Military Technology and US-Japan Security Relations:A Study of Three Cases of Military R&D Collaboration, 1983-1998, Department of Peace and Conflict Research, Report No. 51, Uppsala University, 203 pages
  • 池上雅子 (1996)『新しい安全保障』東京大学大学院人文社会系研究科博士論文

共著

  • Ikegami, Masako (2009) ‘China’s Grand Strategy of ‘Peaceful Rise’: A Prelude to a New Cold War?’, Hsin-huang Michael Hsiao & Cheng-yi Lin (eds) The Rise of Chin: Beijing’s Strategies and Implications for the Asia-Pacific, London: Routledge, pp. 21-54
    http://www.routledge.com/books/details/9780415468824/
  • Ikegami, Masako (2008) ‘The European Union’s Progressive Foreign Policy and Role in Preventing Cross-strait Conflict’, Steve Tsang (ed.) Taiwan and the International Community, London: Peter Lang Ltd, pp. 133-152
  • Ikegami, Masako (2007) ‘The Risk of Cross-Strait Conflict and the Role of the European Union in Conflict Prevention’, Bo Huldt & Masako Ikegami, et. al. (eds) Strategic Yearbook 2007: China Rising – Reaction, Assessment and Strategic Consequence –, Swedish National Defence College & Finnish National Defence University, pp. 255-282.
  • Ikegami-Andersson, Masako (1998) ‘Japan’, in R. Pal Singh (ed.) Arms Procurement Decision Making, Vol. 1: China, India, Israel, Japan, South Korea, and Thailand. Stockholm International Peace Research Institute (SIPRI), Oxford: Oxford University Press, pp. 131-176.
  • Ikegami-Andersson, Masako (1993) ‘Japan: a Latent but Large Supplier of Dual-use Technology’, in Herbert Wulf (ed.) Arms Industry Limited, Stockholm International Peace Research Institute (SIPRI), Oxford: Oxford University Press, pp. 320-344.
  • 池上雅子「解説」萩原遼『金正日 隠された戦争』文春文庫、2006年 pp. 329-335（抜刷りPDF版）
  • 池上雅子「制御と誘導：もうひとつの北朝鮮政策」杉田米行編『どうする北朝鮮関係：環太平洋の視点から』リベルタ書房、2004年 pp. 200-29
  • 池上雅子「グローバル化時代の平和と安全：近代安全保障概念を超えて」武川・山田他共編『現代社会学における歴史と批判』、東信堂、2003年 pp.3-12

雑誌論文、論説

  • Ikegami, Masako (2009) ‘Searching for a Common Ground of Docdo/Takeshima Island Issue: Learning from the Alanda model’, The Journal of East Asian Affairs, Vol. 23 (September 2009), Institute for National Security Strategy, Seoul
    http://www.inss.re.kr/app/board/view.act?metaCode=en_m_pub&boardId=e40e0b367566ae12d911dd89&pkey=2
  • Ikegami, Masako (2008) ‘Time for Conflict Prevention Across the Taiwan Strait’, China Brief, Volume 8, Issue 7 (March 28, 2008), the Jamestown Foundation
    http://www.jamestown.org/single/?no_cache=1&tx_ttnews[tt_news]=4822
  • Ikegami, Masako (2007) ‘NATO and Japan: Strengthening Asian stability’, NATO Review, Partnerships: Old and New (summer 2007)
    http://www.nato.int/docu/review/2007/issue2/english/art4.html
  • Ikegami, Masako (2006) ‘Asia in Global Security – An Epicentre of New Instability–’, High-level Event for SIPRI’s 40th Anniversary, Stockholm International Peace Research Institute (SIPRI)
    http://anniversary.sipri.org/HLE/masako.html
  • 池上雅子「 北朝鮮・モンゴル・ミャンマーに見る中国が展開する擬似「満州国」政策」『中央公論』2010年4月号、pp. 162-173（抜刷りPDF版）
  • 池上雅子「さらなる核軍縮リードを：冷戦終結20周年、改めて問われる日本の役割」毎日新聞2009年9月17日11面（PDF版記事）
  • 池上雅子「 北朝鮮・モンゴルに見る中国の擬似「満州国」政策」GPI Brief, June 2009, Number 10, Special Edition, pp. 8-10
  • 池上雅子「原爆投下60周年：人道主義の原点に返って」『VIEWS』2005年秋号掲載記事」
  • 池上雅子「 制御と誘導：もうひとつの北朝鮮政策 」『政策空間』 Vol.3 2003.6, pp.10-11
    http://www.policyspace.com/2003/06/post_139.php
  • 「ストックホルム大学池上雅子教授に聞く　 領土問題　 オーランド諸島紛争にヒント」北海道新聞2006年10月20（PDF版記事）